在留外国人を対象に、226ヵ国13万人以上の在留外国人が登録している日本最大級のメディアを運営する、株式会社YOLO JAPAN(代表取締役:加地太祐、東京本社:東京都港区、以下「YOLO JAPAN」)は、「日本のルールやマナー」に関するアンケート調査を実施しました。
※アンケート実施期間:2019年8月13日~2019年9月14日 回答者数:72ヵ国513名
[TOPICS]
1. 在留外国人のほとんどが、日本のルールやマナーを学んでいる
2. 来日して改めて気がつく「知らなくて困る」ルールやマナーとは
3. グローバルに考える、日本のルールやマナーについて
4. 日本人からルールやマナーを直接学びたいという声
1. 在留外国人のほとんどが、日本のルールやマナーを学んでいる
アンケート調査の回答者のうち、96%(490人)の人が、日本のルールやマナーについて調べたり学んだことがあると回答しました。そのうち約半数が、日本人の知人や友人に教わった(53%、270人)、母国で事前に調べた(51%、260人)、職場で教わった(47%、243人)と答えました。
母国で調べるなどして事前に知っていた日本のルールやマナーは、1位が「挨拶について」(78%、400人)、2位が「時間について」(58%、296人)、3位が「ゴミの捨て方」について(54%、279人)でした。一方、比較的事前に知る人が少なかったルールやマナーは、値切りなどの「買い物について」(19%、99人)、「喫煙について」(28%、142人)、「ビジネスマナー」(32%、164人)でした。
また「どこで知りましたか?」という質問のフリー回答には「日本語学校」が多くあがり、日本語学校が語学だけでなく実生活についての学びの場となっていることがわかりました。
2. 来日して改めて気がつく「知らなくて困る」ルールやマナーとは
日本でのルールやマナーについて「知らなくて困ったことがある」と回答したのは全体の60%(308人)を占めました。内訳として、最も多かったのは「ゴミの捨て方」(41%、126人)で、。続いて「ビジネスマナー」(39%、122人)が挙げられました。そのうち「注意をされた」または「ペナルティを受けた」と回答したのは41%(248人)となりました。
「ゴミの捨て方」の具体例としては、
「自治体指定のゴミ袋があることを知らなかった」(オーストラリア、40代、女性)
「ゴミを前日の夜に出してはいけないと知らなかった」(アメリカ、50代、男性)
「可燃ゴミと不燃ゴミの違いが分からなかった」(マレーシア、20代、女性)
という回答があがり、事前に知っていたと回答した方の中にも、自治体による違いなど細かいルールを把握することは難しい現状がありました。
「ビジネスマナー」の具体例としては、
「名刺の渡し方や会議での座る位置」(イギリス、30代、男性)
「クライアントへの挨拶」(アメリカ、20代、男性)
「商談での自己紹介の仕方」(オーストラリア、20代、女性)などの日本特有の細かい習慣についてが、実践でしか学べる機会がなく、注意された経験が多いことがわかりました。
- グローバルに考える、日本のルールやマナーについて
日本のルールやマナーについて「グローバルスタンダードにしたいと感じた良い事例がある」と答えたのは全体の81%(417人)に上り、その中でも1位は「ゴミの分別」29%(123人)が挙げられており、学校で生徒が掃除をする習慣が高く評価されていました。次いで「時間を守るマナー」が19%(79人)、「公共交通機関内での通話や写真撮影をしない」が13%(53人)となり、他者を思いやり尊重する日本人の習慣をグローバルスタンダードにしたいという意見が多くあることがわかりました。
対して「変えた方がいい」と思われている日本のルールやマナーについて、282人の回答者のうち「ビジネスマナー」を挙げたのが18%(50人)と最も多く、特に上下関係の厳しさからくる労働時間の超過や、飲み会への出席の強要などが目立ちました。
また、ジェンダーに関するルールやマナーも見直す必要があるという回答も7%(21人)あり、そのうち16人が女性で「食事会では女性がサーブすべきだという風潮」(ドイツ、20代、女性)、「レディファーストがなく、多くの旅館の荷物運びが女性の仕事になっている」(中国、20代、女性)、「女性がボスになれない傾向がある」(フィリピン、30代、女性)という声がありました。男性の回答には「女性はヒールシューズの着用が強要されることがある」(ガーナ、20代、男性)という指摘もありました。
- 日本人からルールやマナーを直接学びたいという声
日本でのルールやマナーについて学びたいと思いますか?という質問に対して、92%(470人)が「はい」と回答し、そのうち53%(249人)が日本人から直接学ぶことを希望し、次いで40%(186人)がインターネットで学ぶことを希望しました。
お互いのストレスを軽減するため、在留外国人が日本人からルールやマナーを学ぶ機会を作ることに加え、国際社会において日本人が見直すべきルールやマナーについても学び、改善していくことが求められています。YOLO JAPANは、日本で暮らす外国人にとってより良いサポートを提供するために、アンケート調査で得られた意見も参考にしながら、引き続きサービスの拡充に努める考えです。
おすすめの記事はこちら:
YOLO JAPANアンケート調査、外国人が選ぶ日本の紅葉スポット1位は箱根
YOLO JAPAN、外国人が好む食材や味付けについてアンケート調査を実施し新メニューを開発
YOLO JAPAN在留外国人アンケート調査、8割以上の人は消費税率10%への引き上げを認知